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医薬品に共通する特性と基本的な知識 副作用 登録販売者の知識

2018.10.29 | Category: スタッフブログ

副作用とは、医薬品を使用したときに、病気の施術には関係のない作用が起きたり、健康に害を及ぼす作用が起きることをいいますが、どのような副作用であれ、起きないことが望ましいといえます。

副作用の定義

世界保健機関(WHO):「疾病の予防、診断、施術のため、または身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」

副作用の分類

薬理作用による副作用

薬理作用とは、薬をいう物質、すなわち薬物が、生体の生理機能に影響を与えることをいいます。

 

一つの医薬品でも、いくつかの薬理作用を併せもつため、医薬品を使用した場合には、期待される有益な反応(主作用)以外の反応が現れることがあります。

 

主作用以外の反応でも、特段の不都合が生じなければ、通常、副作用として扱われることはなく、一般に好ましくないもの(有害事象)を副作用といいます。

 

複数の疾病をもっている場合、ある疾病に使用された医薬品の作用が、別の疾病ででは症状を悪化させたり、施術の妨げになることもあります。

アレルギー(過敏反応)

免疫は、細菌やウイルスなどが体の中に入ったとき、人体が自分を守るために生じる反応であり、免疫機構が過敏に働いて好ましくない症状を引き起こすことです。

 

免疫反応の場合、炎症やそれに伴う痛み、発熱等は、人体に有害なものを体内から排除するための過剰に組織に刺激を与える場合も多く、炎症自体が過度に苦痛を与えることになります。

 

アレルギー症状とは体の各部位に生じる炎症のことをいい、流涙や眼の痒み等の結膜炎症状、鼻汁やくしゃみ等の鼻炎症状、蕁麻疹や湿疹等の皮膚症状、血管性浮腫のような腫れ等として多く生じます。

 

血管性浮腫とは、皮膚の下の毛細血管が拡張して、その部分に局所的な腫れを生じるもので、蕁麻疹と異なり、痒みを生じることは少ないです。全身で起こり得ますが、特に目や口の周り、手足などで起こることが多くあります。

 

アレルギーは、一般的にあらゆる物質によって起るため、医薬品の薬理効果等とは関係なく起こり得るもので内服薬だけでなく外用薬でも引き起こされます。

 

薬に入っている添加物も、原因物質(アレルゲン)となり、アレルギーを引き起こすこともあります。

 

添加物とは、有効成分を医薬品に製剤化する際、その安定性、安全性、均質性を保持するとともに、有効成分の溶解促進、放出制御等の目的で添加される物質のことをいいます。

 

アレルゲンとなりうる添加物として、黄色4号(タートラジン)、カゼイン、亜硫酸(亜硫酸ナトリウム、ピロ硫酸カリウム等)が知られています。

 

今まで医薬品にアレルギーを起こしたことがなくても、疾病により、抵抗力が低下し、医薬品がアレルゲンになりやすくなり、引き起こされることがあります。

 

アレルギーには、体質的・遺伝的要素もあり、アレルギーを起こしやすい体質の人や近い親族にアレルギー体質の人がいる場合は注意が必要です。

 

一度ある医薬品を使用してアレルギーを起こしたことがある人は、その原因となった医薬品の使用を避ける必要があります。

 

医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるため、それらに対するアレルギーがある人は注意します。

MIPS:副作用(MIPSの成分のうち少数は、多量もしくはきわめて大量に投与された場合に合併症を誘発することが事例研究や運動介入を伴わない研究において報告されている)

一般用医薬品と副作用

副作用は、眠気や口渇等のよく見られるものから、日常生活に支障をきたす程の健康被害を生じる重大なものまでさまざまあるため、副作用が起きる仕組みや起きやすい要因の認識、それらに影響を与える体質や体調等を知り、適切な医薬品を選択し、適正に使用することが大切です。

 

医薬品が人体に及ぼす作用は、すべてが解明されていないため、十分注意して適正に使用された場合でも副作用が生じることがあります。

 

使用する人が副作用の初期段階が分かることで、副作用の種類に応じて速やかに適正に処置や対応を行い、重篤化にならないようにすることができます。

 

一般用医薬品の場合、軽度な疾病に伴う症状の改善等を図るためのもので、一般の生活者が自らの判断で使用するものであり、通常は使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を避けることを優先します。

 

一般用医薬品は、副作用が疑われたら基本的には使用を中止し、必要に応じて医師、薬剤師などに相談します。

 

一般用医薬品の販売は、購入者から副作用の発生の経過を十分に聞いて、その後の適切な医薬品の選択に資する情報提供を行うほか、状況次第では、購入者に、速やかに適切な医療機関を受診するよう推奨します。

 

副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりでなく、血液や内臓機能への影響等ののように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともあるので、継続使用する場合は、特段の異常がなくても定期的に検診を受けるよう、医薬品の販売者から促していくことも重要です。

 

脂質低下薬と副作用(服用量が増すとLDL-Cが減り、心臓血管系リスクが効果的に低下する一方、高用量になるほどスタチン誘発性ミオパシーのリスクが高まる)

 

引用元:医薬品「登録販売者試験」合格テキスト第6版P6.7

 

清田恵